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保険が年金の代わりになるって知ってた?老後のために備えよう

アクティブシニアに向けて考えるべきこと

自分の老後について考えたことはありますか? お金の心配なく、悠々自適な老後を送れているだろうか……。そんな不安を解消するには、やはり自助努力が必要となります。老後に備える方法はさまざまありますが、保険代理店経験があり、ファイナンシャルプランナーである筆者が、保険で老後に備える方法をお教えします。

1.保険商品は年金の代わりになる

保険商品と一口にいっても、種類はさまざまありますが、保険商品を選ぶうえで「満期返戻金」の有無、「解約返戻金」の有無、「配当金」の有無も決めるべき重要なことの一つです。

お金が返ってくる保険商品は、保険期間が「有期」であり、積み立て部分が上乗せされているため、保険料負担が大きくなることを考えなければなりません。保険=貯蓄と考えた場合、保障がある分だけ受け取り額は目減りしますが、保険を活用することのメリットに目を向けると、活用しない手はありません。目的が明確であれば、ゴールに合わせて受け取りたい金額と受け取りたい時期を「満期」として設定することで、年金の機能を兼ね備えることができるのです。

2.保険の還元で収入が安定するのか

長生きリスクという言葉がよく聞かれるようになりました。これは、想定よりも長生きすることで、生活資金の貯蓄が尽き生活に困ってしまうリスクのこと。保険の本来の目的は、万が一のときに死亡・高度障害保険金が支払われることですが、この「長生きリスク」に対応するための副産物として「返戻金」というものがあります。

ここで保険料自体を見てみましょう。契約者が負担する保険料は3つの目的からなっています。保険会社ではこれを、保障のための準備金、運用のための準備金、事業を継続していくための準備金に分け、運用に充てられる保険料をさまざまに運用しています。

いずれの保険商品も死亡・高度障害について保障されるため、保障のための準備金に保険料が充てられます。ですから、支払った保険料と比較すると他の金融商品ほど「金利」の恩恵はありませんが、もしものときに備えることはできるのです。

また、保険ですので税制のメリットを享受することもできます。保険料の支払いに対しては、所得税の保険料控除が適用され、医療保険4万円、生命保険4万円、年金保険4万円と、支払った保険料によって最高12万円まで控除が受けられます。

3.でも、一体どんな保険があるの?

老後の備えとなる保険商品としては、貯蓄性が高い「終身保険」「養老保険」「個人年金保険」などが挙げられます。では、それぞれ見ていくとしましょう。

終身保険

  • 保険期間は終身
  • 死亡・高度障害保険金は一定

満期返戻金はありませんが、長期的な資金準備に適した保険商品です。保険会社は長期運用を見込んでいますので、短期での解約はデメリットとなります。長く継続することで高額の解約返戻金を受け取ることもでき、一生涯の死亡高度障害保険金と貯蓄を一緒に行える機能的な保険商品です。

養老保険

  • 保険期間は有期
  • 死亡・高度障害保険金と満期返戻金は同額

保険期間、満期保険金額(死亡・高度障害保険金額)を自由に設定できる保険です。死亡保障を受けつつ、満期を迎えたら迎えたで、死亡・高度障害保険金と同額の満期給付金を受け取ることができることから、貯蓄の要素が強い保険と見られています。長期的な資金計画をするうえでは有効な保険商品といえるでしょう。

個人年金保険

公的年金の上乗せとして、個人が年金を準備することを目的とした保険商品です。受け取り方で名称が違い、契約時に、年金受取を開始したい年齢と、受取期間を5年、10年、15年など一定期間で設定するタイプを「確定年金」といいます。契約者が亡くなった場合でも、契約時に設定した一定期間内は遺族が年金を受け取れるのが特徴です。

「終身年金は」名前のとおり、生涯、生きている限り年金を受け取ることができるもの。これは、長生きリスクをカバーできるメリットがありますが、その分、保険料負担は大きくなります。

ただし、これらの個人年金の保険料控除が適用になるには、保険契約時に「個人年金保険料税制適格特約」を付帯する必要があります。さらに、適用には年金受取期間が10年以上であること、保険料の払込期間が10年以上あること、被保険者が年金受取者であることなどの要件もありますので注意しましょう。

どのプランも保険料負担が異なります。希望する受け取り方と、支払い可能な保険料負担をあわせて検討するといいでしょう。

ここで注意が必要になってくるのは、マイナス金利の影響で生命保険会社が保険自体の運用に苦慮しているという事態が起きていることです。保険商品の販売停止や金利の引き下げが相次いでおり、いざ契約しようと思ったときには販売していない商品がある場合もあるのです。

もちろん保険ですので、健康状態の診査があり、既往症の有無などで契約できない場合もあります。健康である今そのときが、入り時といえるかもしれません。

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4.定年後の20年。老後への投資を考える

現代日本は長寿の時代です。厚生労働省発表の「平成27年簡易生命表の概況について」によると、女性の平均寿命は87.05歳。例えば、65歳で定年退職した場合でも、残り20年以上暮らしていくことになります。

いまや「アクティブシニア」という言葉もあるように、生き方・働き方が変わってきました。また、公的年金の支給開始年齢が今後変わってくる可能性も否定できないところ。

老後の生活資金は、住宅資金、教育資金と合わせて人生の三大支出といわれています。もちろん、今の自分への投資も大切ですが、老後の自分への投資についても今から考えてみてはいかがでしょうか。

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